上昌広氏は、英語も読めないヤブ医者か、事実を捻じ曲げるデマ男か、思い込みで判断する医療ミス間違いなしの人物かのどれかだ。 誰もが自治体の長の指示に従うと思うだろう。 私は、コロナの専門家を全く信頼していない。
72020年3月10日 参議院予算委員会での有識者の意見を聞く公聴会ではを推薦し招き、は上昌広を推薦し国会に招いた。
これは由々しき事態だ。
当初、このウイルスは、インフルエンザや風邪ウイルスのように鼻腔や咽頭で増殖し、咳や痰で周囲に拡散すると考えられていたが、その後の研究で唾液に大量に含まれることが判明した。
世界で、こんなことを言ったのは、日本の専門家だけだ。
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さらに、感染研は独法化を検討すべきだ。
『ランセット』編集部も、迅速に対応し、改訂すると発表した。
上昌広氏は、SBIファーマの社外取締役、アインホールディングスとも関係があります。
従って、この「スイスの製薬会社ロシュが開発した遺伝子検査キットを日本政府は頑なに導入しない」との情報は「誤り」と評価する。
これを上氏は大絶賛していたが、我国とはけた違いの感染者と死者をイタリアでは出している。
発言 [ ] 福島第一原子力発電所事故 [ ] において、「では、環境の除染はあきらめ食品の安全確保に力を入れています。
「 「スイス製検査キットを日本政府は頑なに導入しない」は誤り]」INFACT2020年3月1日• 最近の『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン』や『サイエンス』などの医学誌や科学誌には、飛沫やエアロゾルによる感染の論文が多数掲載されている。
孫さんとも関係があります。 ところが、そのような動きはない。
3口は出すけど代案全く無しの、青木理とその仲間たちの一人でした。 「感染症ムラ」はピラミッド型の組織ではなく、「マフィア型」のネットワークだ。
感染症法の改定は喫緊の課題だ。
渋谷教授は、超過死亡の推定に用いているデータの提供を感染研に求めたが、 「超過死亡の推定に用いている死亡数の実数は公表していない。
科学の基本は反証可能性だが、論文として発表しなければ、誰も反論できないからだ。
その事業に関わっている上さんが、テレビでデタラメを言って不安を煽ることにコンプライアンス上問題を感じませんか? 引用元 本当にこれは悪質だ。 腐っても上氏は医師免許を持っている医者のはずだ。
超過死亡のデータは、統計法に基づく調査ではないので公開義務はないというのが理由らしい。
厚労省の「クラスター対策班」も「ムラ社会」で構成される。
なぜ、こんなことになるのだろうか。
世界の科学界は反証の機会を担保することに最大限の注意を払っている。
国内外を問わず、希望する研究者すべてに提供すべきである。
世界は臨床研究の成果を踏まえ、融通無碍に対応している。 自分が感染しているとわかれば行動を慎むことから「遺伝子検査(PCR)も意識改革には有用」としつつ、「厚労省はPCRを重症例の確定診断に使うという方針を変えていない」との疑問も投げかけた。
該当部分を紹介しよう。
だからこそ、このようなことが罷り通ってきた。
2020年4月1日閲覧。