全国中央市場青果卸売協会会員各社の取扱高や各企業・卸売市場の動向も掲載されています。 （内務省警保局 月刊 【雑21-229】）• （アイスクリーム流通新聞社 年刊 【Z71-R994】）（）• 日本労働研究機構資料センター• （2版 日本電報通信社 1909 【64-215】）（） 1909年の約300タイトルの部数一覧を「全国新聞一覧表」（pp. データの出典はです。 （目次例: 2016 、、、、、、）• 内務省統計報告 「図書及新聞紙」（のち「出版」）の部の、「出版図書」、「新聞紙及雑誌」（のち「新聞紙」）、「新聞紙及雑誌発兌部数府県別」などにデータを収録しています。
重要な資料には統計表の内容目次と解説。 創刊は、昭和24年に第1回日本統計年鑑が刊行されましたが、これは明治15年に発行された『日本帝国統計年鑑』の流れをくむもので毎年発行されています。
なお、各データは1号あたりの部数ではなく、累積部数（年間累計など）であることが多いようです。
昭50）」に、1941年からのデータを「16-56 新聞発行状況（昭16-63）」に収録しています。
大正期～昭和戦前期：日本帝国統計年鑑／大日本帝国統計年鑑 第31～59回（大正元～昭和15（1912-1940）年）• （原敬文書研究会 日本放送出版協会 1987 【GB411-146】） 1906年、1907年の全国紙約30タイトル、全国誌約200タイトルの部数一覧を収録しています。
図書の部数がわかるもの• （日本麺類業団体連合会 月刊 【Z17-1690】）• （日本立地ニュース社 年刊 【Z17-1554】） 主要食品製造会社の名簿です。 各都道府県の統計担当部局はここのリンク集から。
17） 目次（EXCEL形式） 主要指標 I部 地理・人口 面積，日照時間，降水量など 人口，世帯，人口動態，人口移動 II部 マクロ経済活動 国民経済計算，県民経済計算，産業連関表など 通貨・資金循環 財政歳入・歳出，地方財政など 輸出・輸入，国際収支，国際協力の状況など III部 企業・事業所 企業数，事業所数，営業状況，投資動向など 農林漁業世帯，農林産物生産高，漁獲高など 鉱工業生産高など 建築物着工，公共工事など エネルギー需給，水道の状況など 情報通信の状況 道路，交通機関，訪日外客数，旅行 卸売業・小売業の現況 サービス産業の現況 金融，公社債・株式，保険 温室効果ガス，大気汚染，廃棄物処理など 科学技術，産業財産権 IV部 労働・物価・住宅・家計 就業者数，賃金，労働時間など 物価指数，小売物価，地価 住宅数，世帯数，世帯及び法人の土地所有状況 世帯の家計収支，貯蓄・負債現在高など V部 社会 社会保障費用，社会保険，社会福祉など 保健，傷病，医療施設など 学校数，学生数，教育費，公民館など 図書館，文化施設，生活時間など 公務員数，議員数，選挙 犯罪検挙件数・人員，登記など 自然災害，火災，交通事故など VI部 国際 人口，経済，社会の国際比較. 川上富蔵 編著（毎日新聞大阪開発 1979 【UC171-59】）• 〈社史〉• その他の資料・ツール 内務省のデータ以外を収録する資料、内務省のデータを再編集して事典や一覧の形式にしたツールについて、統計対象の媒体別、採録データの年代順に紹介します。 わが国の近代統計は、偉大なる先人たちにより明治初頭から始まりました。
Economic Datawww. シンクタンク情報（NIRA綜合研究開発機構） 国内外のシンクタンクへのリンク集。
とりわけ後者については、全31章におよぶ広範な項目を設定していること、明治～平成の長期間をカバーしていることが特徴といえます。
（食糧経済通信社 旬刊 【Z87-337】） 生鮮食料品流通を中心とした専門紙です。
ジェトロ・ビジネスライブラリー• ＊データの代替可能性を検討する。 （内務省警保局 1926-1940 【14. 総務省統計局ホームページ内に最新統計、バックナンバーが掲載されています。
15中島義勝「戦争の中の岩波新書」（ 3 1997年11月 pp. （内務省警保局 [1932] 【AZ-614-2】）（）• 「警視庁管下に於て発行する主要日刊新聞紙発行状況」（ 64 1934年1月 pp. 付属のCD-ROMには旧版である『日本長期統計総覧』（1987-1988）の全統計表も収録されており、キーワード検索も可能です。 短所）調査～報告書公表までのタイムラグ,ミクロの把握の難しさ,新しい産業への対応の遅さなど。
でタイトルを入力して検索してください。
基幹統計の所蔵はで検索してください。
国立国会図書館が所蔵する都道府県の統計年鑑類と、その各都道府県ウェブサイトにおけるインターネット公開状況の一覧は次のとおりです（平成29年3月現在）。
第62回（平成25（2013）年）以降は、本文も電子ブック形式で公開され全文検索が可能です。 2011年版以降の内容は、総務省統計局ウェブサイトので閲覧できます。
644-645）、1877年から1897年までの「主要雑誌の発行部数一覧」（pp. SSJDA 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センターが構築したデータ・アーカイブ。
短所）限定的な調査対象,回収率,企業防衛上の配慮など。
新聞の部数がわかるもの 採録データの年代順に紹介します。
『食の安全と健康意識データ集』（三冬社 隔年刊）（目次例：）• 出版警察関係資料 検閲事務を行っていた内務省警保局が、非公開の内部資料として作成したものです。 キーワードに関連する統計データがどの刊行物に掲載されているかが分かるほか、刊行物の書誌情報、統計表題一覧、編集機関別書名索引が収録されています。
【Z41-107】 分野ごとに各種統計表を引用し、解説を加えています。
（日本缶詰びん詰レトルト食品協会 月刊 【Z17-405】） 缶詰、びん詰、レトルト食品の製造、販売に関する業界誌です。
また、「市場」や「調査」、「報告」、「名簿」、「統計」、 「輸入」のように形式を示すキーワードから絞り込むこともできます。
過去の版は名称や請求記号が異なる場合があります。
総務省統計局ホームページ内に最新統計、バックナンバーが掲載されています。 中央図書館レファレンス 学外 学外の専門機関は,『専門情報機関総覧』などで調べることができるが,利用条件が各々異なるため,利用にあたっては中央図書館レファレンスで事前に相談のこと。
行政情報の総合案内サービス 総合案内クリアリングシステム 各省庁の行政情報,ホームページの検索が可能。
由井正臣 他共著（不二出版 1983 【AZ-614-9】） 「出版警察関係資料 解説」（pp. 統計年鑑 統計院（のち内閣統計局）が編纂しました。
・把握できる内容や範囲は業務に依存 ・制度変更などにより連続性が失われることもある。
『業務用食品マーケティング便覧』（富士経済 2-3年に1回刊）（目次例: 、）• 由井正臣 他共著（不二出版 1983 【AZ-614-9】） 1922年から1939年までの「普通出版物内容別年表」を「出版警察関係資料 解説」（pp. 58-63などを参照。 『日本の食料輸入統計』（日本貿易振興機構 年刊）• 長期統計版として、（改訂第6版 2013 【DT31-L1】）も刊行されています。
19香川大学堀啓造先生のホームページ WWWで統計を学習しよう統計ソフト・統計学習用データなどのリンク集が充実。
3-3. 440（2020年）をもって刊行を終了しました。
（日本書籍出版協会 1968 【023. （日本統計協会 年刊 【Z3-B412】） 日本の国土、経済、社会などさまざまな分野について、統計数値と図表を用いて現状を説明した資料です。
（警視庁総監官房文書課 1893-1944 【14. ・時系列的に調べる際には,長期統計,歴史統計の活用を考慮する ・総合的なもの,主題別のものの使い分けも必要。
月替わりで各品目の市場分析を行っています。
所在地、資本金、決算実績などがわかります。
（内地）新聞紙及雑誌発兌数累年表」に収録しています。
そのほか民間出版社が刊行する図書の奥付にも、1942年3月ごろから1945年9月ごろまで、当該刷の部数を記載することが義務付けられていました。
また、（国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス）の分類記号検索において「NDLC」を選択し、図書の分類記号として紹介している「DL681」、「DL698」などで検索をすると、食品産業に関するそのほかの普通件名を探すことができます。
13各種資料と情報源 統計• 資料 ＊統計書は数多いため主なもののみ掲げた。
『食品マーケティング便覧』（富士経済 年刊） 品目別に過去数年分の市場動向をまとめています。
1-85 【Z21-B231】） データ集計方法の解析、異なる統計資料に掲載された数値の比較など、詳細に考察されています。
199-R99r 都道府県統計 都道府県の統計は、明治17年以降、国の定める統一的な様式で作成され、年に1度刊行されています。
